「医療・介護が変わる to2025」がキーワードのページ

新型コロナが長期化している。そして、社会経済にも大きなダメージを与えた。新型コロナによるわが国の国内総生産(GDP)の落ち込み予想は、2020年4月～6月マイナス27%で、戦後最大、1929年の昭和の ...

この連載の新型コロナ体験記でも報告したように、今年3月に新型コロナ肺炎に罹患して1ヵ月間の入院生活を余儀なくされました。それは突然でした。3月中旬、風邪症状と発熱で ...

「活用と連結」、次期報酬改定で注目科学的介護を進めるに当たり、「利用者はどういう状態か」「どういう介入・サービスを行ったのか」「どういう効果(アウトカム)が得られたのか」からなる一 ...

新型コロナ第2波　収益減の脅威続く新型コロナウイルス感染症に絡む非常事態宣言は解除され、ひとまず小康状態だ。しかし、「病院経営危機」の懸念は当面続きそうだ。3月 ...

---第83回　課題山積　大胆な規制緩和を---2月下旬に内閣府で開催された規制改革推進会議医療・介護ワーキング・グループ(座長=大石佳能子メデイヴァ社長)に専門委員として出席して ...

昨年10月からスタートした規制改革推進会議の医療・介護ワーキンググループ(座長：大石佳能子メディヴァ社長)の専門委員を務めている。規制改革推進会議とは、経済社会の構造改革を進める上 ...

75歳以上の後期高齢者が医療機関で支払う窓口負担がこれまでの1割から2割に倍増する案が浮上している。理由は団塊の世代が後期高齢者となる「2022年問題」を間近に控えているからだ。2022年問題とは19 ...

2040年とは、著者を含む700万人の団塊の世代(1947年～49年生まれ)にとっては、超えることができないデッドラインの年だ。現在70歳を超えた団塊世代にとって2040年は90歳超の年である。このと ...

2040年を目指した議論はどこへ?9月20日に首相官邸で安倍晋三首相を議長とする「全世代型社会保障検討会議」(以下、検討会議)の初会合が開かれた。 ...

日本版ラヒホイタヤ今年8月下旬、夏休みを利用して高齢者住宅新聞社主催のフィンランド・リトアニアツアーに参加した。今回は、視察したフィンランドの医療・福祉10種類を統合した専門職ラヒ ...

認知症基本法は住み慣れた地域で暮らす権利自民党と公明党は6月20日、議員立法で成立を目指す「認知症基本法案」を共同で衆議院に提出した。今回の認知症基本法案のポイ ...

団塊の世代800万人が後期高齢者になる2025年、認知症の人も爆発的に増える。福岡県久山町の認知症の有病率の研究調査によれば、認知症有病率が生活習慣病有病率の増加により上昇すると仮定した場合、認知症有 ...

介護保険20周年に向けて(拡大版)11月下旬、英国放送協会(BBC)のワールドニュースの取材を受けた。取材に来たBBC特派員によると「英国では高齢化率が18%に達し ...